京都・大阪・神戸3大学シンポジウム

日本経済新聞社と日経経済研究センターは「関西から創る未来社会〜SDGsを育む」と題した討論会を開催します。

関西の経済界、学界、官界で活躍される方々のオピニオン形成と交流促進を目的に平成六年に設立致しました「関西経済人・エコノミスト会議」活動の一環として開催するもので、「持続可能な開発目標(SDGs)」における産学の役割などを、皆様とともに考える機会になれば幸いです。

日本経済新聞社
日本経済研究センター

日  時 2021年10月13日(水) 14:00〜16:00
会  場

日経CHANNELでライブ配信

主  催 日本経済新聞社 日本経済研究センター

 

テーマ

関西から創る未来社会~SDGsを育む

プログラム

14:00~ 開会挨拶
14:05~ パネル討論「関西から創る未来社会~SDGsを育む」

湊  長博 氏(京都大学 総長)

西尾章治郎 氏(大阪大学 総長)

藤澤正人  氏(神戸大学 学長)

上田輝久  氏(島津製作所 社長)…基調講演

大津 愛  氏(Compass CEO)


モデレーター 津川 悟(日本経済新聞社 大阪本社編集ユニット長)

講師ご紹介

パネリスト

湊 長博 氏(国立大学法人京都大学 総長)
<プロフィール>
1951年生まれ。医学博士。専門は免疫学。75年京都大学医学部卒業。京都大学研修医、米国アルバートアインシュタイン医科大学研究員、自治医科大学内科助教授等を経て、92年京都大学医学部教授。2010年京都大学医学研究科長・医学部長、2014年京都大学理事・副学長、2017年10月よりプロボストを務めた後、2020年10月より現職。2014年JCA-CHAAO Award(日本癌学会)、2016年創薬科学賞(日本薬学会)、2018年岡本国際賞など受賞。

パネリスト

西尾 章治郎 氏(国立大学法人大阪大学 総長)
<プロフィール>
1951年生まれ。工学博士。専門はデータ工学。75年京都大学工学部卒業、80年京都大学大学院工学研究科博士後期課程修了。京都大学工学部助手、カナダ・ウォータールー大学客員研究助教授、大阪大学基礎工学部助教授、同情報処理教育センター助教授を経て、92年大阪大学工学部教授。その後、大阪大学サイバーメディアセンター長、文部科学省科学官、大阪大学大学院情報科学研究科長、同理事・副学長などを経て、2015年8月より現職。日本データベース学会会長、情報処理学会会長などを歴任。文部科学省科学技術・学術審議会委員、総務省情報通信審議会委員などを務める。2011年紫綬褒章、2014年文部科学大臣賞、2016年文化功労者など受賞。

パネリスト

藤澤 正人 氏 (国立大学法人神戸大学 学長)
<プロフィール>

1960年生まれ。医学博士。専門は腎泌尿器科学。84年神戸大学医学部卒業。89年神戸大学大学院医学研究科博士課程修了。米国The Population Council, Center for Biomedical Research, Research Fellow、2002年川崎医科大学泌尿器科教授。2005年神戸大学大学院医学系研究科腎泌尿器科学分野教授に就任し、2014年神戸大学医学部附属病院長、2018年神戸大学学長補佐、2019年神戸大学大学院医学研究科長、医学部長を務めた後、2021年4月より現職。泌尿器悪性腫瘍、生殖内分泌、腎移植などの研究に取り組み、2020年、企業と連携して国産初の手術支援ロボットhinotoriを開発。さらに、遠隔手術支援システムやAIによる手術手技の解析など次世代の外科的治療法の開発にも取り組んできた。


パネリスト

上田 輝久 氏 (島津製作所 代表取締役社長CEO)
<プロフィール>
1957年生まれ。山口県出身。農学博士。82年京都大学 大学院工学研究科 修士課程修了後、島津製作所入社。
89年米国 島津カンザス研究所 ラボラトリマネージャ、2000年分析機器事業部 LC部長、11年取締役分析計測事業部長、2015年より現職。
2020年社内に感染症対策プロジェクトを立ち上げ、新型コロナウイルス検出試薬キットや全自動PCR検査装置を短期間で開発するなど社会課題解決のための仕組み作りと社会実装を進めている。

パネリスト

大津 愛 氏(Compass 代表取締役CEO)
<プロフィール>
神奈川県横浜市出身。神戸市育ち。国家資格キャリアコンサルタント。「日本からワーキングプアを無くす」というミッションを掲げ、2017年株式会社Compass設立。 500 Startups Kobe Acceleratorや大阪市など、複数のアクセラレータープログラム採択企業となる。 LINEの無料キャリアカウンセリングサービスPFやAIによるキャリアマッチングなどの開発提供を行う。Govtechとして自治体と協働しテクノロジーを用いた「氷河期世代」や「ひとり親家庭」「非正規労働者」などの就労支援に取り組んでいる。

モデレーター

津川 悟 (日本経済新聞社 大阪本社編集ユニット長)

応募締め切り

2021年10月5日(火)
ご登録の方には、視聴URLを開催までにメールでお送りします。

お問い合わせ

3大学シンポジウム事務局 TEL.06-4706-1200
(10:00~17:00 土日祝のぞく)